企業研究をしていると、「平均勤続年数○年」という数字を見かけることがあります。
長ければ働きやすそう、短ければ辞める人が多そう、と考えたくなるかもしれません。ただ、その数字だけで会社を判断すると、見落としてしまうこともあります。
平均勤続年数は、企業の雰囲気を断定するための答えではなく、働き方を確かめるきっかけです。数字の意味と比べ方を知ったうえで、求人票や面接での確認につなげていきましょう。
平均勤続年数は「入社してからの在籍年数」の平均
厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、勤続年数を「その企業に雇い入れられてから、調査時点までに勤続した年数」と説明しています。公表される勤続年数は平均値です。
つまり、平均勤続年数は、在籍している人たちの年数を一つにまとめた数字です。新卒入社の人が多いか、中途採用が多いか、ベテラン社員がどれくらいいるかでも変わります。
そのため、「平均が短いからすぐ辞める会社」「平均が長いから自分にも合う会社」とは言い切れません。まずは、何の集団を対象にした数字なのかを見ることが出発点です。
数字を見る前に、比較する条件をそろえる
平均勤続年数を比べるなら、同じ物差しで比べられるかを確認しましょう。たとえば、次の違いがあると、数字の受け止め方も変わります。
- 業種や職種が異なる
- 会社の創業年数や事業の変化が異なる
- 新卒採用・中途採用の割合が異なる
- 正社員だけか、ほかの雇用形態を含むかが異なる
- 全社の数字か、特定の部門・職種の数字かが異なる
- いつ時点の実績なのかが異なる
たとえば、事業を始めて間もない会社や、採用を増やしている会社では、平均が短く出ることがあります。一方で、長く勤務している人が多い会社でも、希望する職種の働き方まで分かるとは限りません。
数字を見つけたら、「何年か」だけで終わらせず、対象・算出時点・自分が応募する職種との関係を確認してみてください。
公開情報は、見つかる範囲で確かめる
平均勤続年数が企業の採用ページや会社案内に載っている場合は、更新日や対象範囲も一緒に見ます。女性の活躍推進企業データベースのように、企業が働き方に関する情報を公表する仕組みもあります。ただし、掲載の有無や公表項目は企業によって異なります。
見つからないからといって、すぐに悪い意味に受け取る必要はありません。そもそも数字を外部に出していない企業もあります。公開情報が少ないときは、求人票の仕事内容、休日、勤務時間、試用期間、勤務地といった条件を丁寧に読み、面接で確認したいことを準備しましょう。
数字と一緒に見たい、日々の働き方
平均勤続年数を見たときは、次のような情報を組み合わせると、働く姿を具体的に想像しやすくなります。
- 配属予定の仕事は、入社後にどのように覚えていくのか
- 一日の業務の流れと、繁忙期の忙しさはどうか
- 配属先の人数や、連携する相手は誰か
- 担当業務や勤務地が変わる可能性はあるか
- どのような経験を積める仕事なのか
大事なのは、企業を試すように質問することではありません。自分が働く場面を想像するために、求人票だけでは分からない事実を確認することです。
たとえば、「入社後はどのような仕事から担当することが多いですか」「この職種では、どのような方と連携する場面がありますか」と聞くと、数字だけでは見えない日常が分かることがあります。
一つの数字で、応募をやめない
平均勤続年数は、会社を見る材料の一つです。気になる数字があれば、その理由を想像だけで決めず、仕事内容や採用の背景と合わせて確かめましょう。
求人情報を読んでも判断しにくいときは、Careeeにご相談ください。キャリア面談で希望条件や転職の軸を整理し、求人選び、応募書類の作成、応募・選考の準備をお手伝いします。
