「今の仕事を続けながらでは時間がない。でも、次が決まる前に辞めるのも怖い」。この二つの気持ちに挟まれると、なかなか動き出せませんよね。
どちらが正解かは、先に決められるものではありません。収入、使える時間、心身の状態、希望する仕事によって、合う進め方は変わります。まずは“今の仕事を続けながら準備できる状態か”を見てから考えてみましょう。
在職中・退職後に絶対の正解はない
在職中の転職活動は、次の仕事が決まるまで収入が続くことが大きな特徴です。希望に合う求人がすぐ見つからなくても、焦って決めずに比較しやすいでしょう。
退職後の活動は、平日に面接を入れたり、応募書類を見直したりする時間を取りやすくなります。ただし、活動が長引いた場合の生活費や、健康保険・年金などの手続きも考える必要があります。今の仕事の忙しさだけでなく、手元の資金や体調も含めて考えてみましょう。
在職中に転職活動をするメリットと注意点
収入を維持しながら比較できる
在職中のよさは、毎月の収入を維持しながら、求人や企業を落ち着いて比較できることです。「条件が合わないなら、今の仕事を続ける」という選択肢が残るため、内定を急いで承諾する必要もありません。
また、現職で働いているからこそ、自分が新しい職場に求めることが具体的になる場合もあります。たとえば、通勤時間を短くしたいと思ったときに、単に勤務地を見るだけでなく、始業時刻や在宅勤務の有無、転勤の可能性まで確認する、といった比較ができます。
時間の確保と情報管理が課題になる
一方で、応募書類の作成、求人の比較、面接の日程調整を、日々の仕事と並行して行う必要があります。平日に時間を取りにくい職場なら、応募前に面接可能な曜日や時間を考えておくと安心です。
職場のPCやメールアドレスで応募先とやりとりしたり、社内で求人を見たりするのは避けましょう。転職活動用の連絡先を用意し、休憩時間や自宅で進めるなど、現職の業務と分けて管理することも大切です。
退職後に転職活動をするメリットと注意点
活動に集中しやすい
退職後は、求人探し、企業研究、書類の修正、面接対策にまとまった時間を使いやすくなります。体力的・精神的に現職との両立が難しい場合や、短期間で職種を変える準備をしたい場合には、集中できる時間が助けになることもあります。
ただし、時間があるからといって、急いで応募先を決める必要はありません。活動の開始日、応募を始める時期、見直しをする時期など、おおまかな予定を作っておくと、生活のリズムを保ちやすくなります。
生活費と社会保険の準備が必要
退職後に次の会社へすぐ入らない場合、給与がない期間の生活費をどうするか考える必要があります。家賃や食費だけでなく、保険料、年金、住民税なども含めて、毎月必要な金額を書き出してみましょう。
健康保険は、協会けんぽの任意継続、国民健康保険、家族の健康保険の被扶養者になる方法など、状況により選択肢があります。任意継続には期限や加入条件があるため、退職前または退職直後に確認が必要です。また、次の会社にすぐ入らない場合は、国民年金の手続きが必要になるケースもあります。雇用保険についても、受給要件や離職理由で扱いが変わるため、ハローワークで個別に確認しましょう。
自分に合う進め方を決める4つの質問
迷ったときは、次の質問に答えてみてください。
- 今の仕事を続けながら、週に数時間は転職準備に使えそうか
- 退職してから数か月、生活費と必要な支払いをまかなえる見通しがあるか
- 今の仕事が、心身の健康に大きな負担になっていないか
- 希望する業界・職種の求人が、急いで決める必要があるほど限られているか
たとえば、残業が多くても週末に準備時間を取れ、収入面の安心を優先したいなら、在職中から少しずつ始める方法が合うかもしれません。反対に、体調を崩しかけている、職務経歴書を一から作り直したい、平日の選考に対応しにくいといった事情があれば、退職後の活動を含めて検討する価値があります。
退職を決める前に確認しておきたいこと
退職を先に決める場合は、会社の就業規則にある退職の申出期限、引き継ぎに必要な期間、有給休暇の扱いを確認しましょう。退職日が決まったら、離職票など会社から受け取る書類、健康保険・年金の切替、住民税の支払いについても確認します。
一人で決めるのが難しいときは、「在職中にできる準備」と「退職後に必要になること」を分けて書き出すだけでも、判断材料が増えます。転職は、急いで辞めることが目的ではありません。自分が納得して次の職場を選ぶために、無理のない進め方を選びましょう。
在職中に進めるか、準備してから退職するか。ひとりで決めにくいときは、Careeeに相談してみてください。今の状況と希望を整理し、求人選びから応募・選考、退職交渉までをお手伝いします
